ビルの省エネ推進はエネ協とともに!

新  刊

令和4年度版 建築物エネルギー消費量調査報告書(第45報)

令和5年6月発行 A4 191ページ
会員価格4,400円/一般価格5,500円(税込)


本報告書は、昭和53年から現在まで45年間にわたり継続している業務用建築物におけるエネルギー(電気・ガス・油)の消費量について調査しており、令和4年度版(調査期間:2021年4月~2022年3月)では、525件を集計しております。
分析方法は建物の用途、延面積、竣工年代、その他様々な角度から相関関係などについて集計・分析しています。
消費量の分析は、各エネルギーを一次エネルギーに換算し年間の単位面積(MJ/㎡・年)当たりの原単位で算定評価しています。



既  刊

建物の省エネルギー機器の導入状況について

平成30年3月発行 A4 119ページ
会員価格2,954円/一般価格3,840円(税込)


本報告書は、業務用建築物の省エネ機器等の普及状況を協会会員企業にお願いして、アンケート調査を行い、分析・集計をおこなったものです。
常駐管理技術員が配置されない建築物は、日常の運用管理による省エネが困難であるため、機器の更新等による省エネが効果的であります。
本調査の集計結果では、延べ床面積5,000以下の中小業務用ビルで、省エネ機器の導入率が概ね20%以下、全体で47%以下という結果となっています。

ビル省エネルギー総合管理手法 Ⅰ

平成26年10月発行 A4 324ページ
会員価格3,980円/一般価格5,174円(税込)


本書は、平成12年に発刊した初版を平成26年に改訂版Ⅰとして発刊したものです。内容は、ビルの省エネルギーをおこなう上で必要な基礎知識、および管理の基本ならびに省エネルギー事例などを各設備に分けて解説しています。

ビル省エネルギー総合管理手法 Ⅱ

平成26年10月発行 A4 199ページ・付録67ページ
会員価格3,520円/一般価格4,576円(税込)


本書は、主に省エネルギー手法366項目についての解説と一部その試算効果を掲載しています。また、付録としてビル設備の運用改善チェックシートを掲載しております。

ビル省エネルギー診断事例の集計・分析報告書

平成25年3月発行 A4 160ページ
会員価格3,300円/一般価格4,950円(税込)


本報告書は、当協会が実施した業務用ビルの「省エネルギー診断」174件のビルを集計して、そのビル毎に指摘した診断項目や件数を集計してその傾向などを纏めています。
また、当協会が作成した省エネルギーの「自己診断システム」について解説してしています。

ビル省エネルギー手法・設備の調査・研究報告書(その7)
(現場で実践できる省エネ手法について)

平成23年3月発行 A4 124ページ
会員価格2,670円/一般価格3,666円(税込)


省エネ法改正により事業者単位(企業単位)のエネルギー管理義務が導入され、改正省エネ法の適用を受ける「事業者」の対応等について再度取り纏めた解説を行っている。
今回の報告書では過去に行った省エネ手法導入状況アンケートの内容を記載する事で導入しやすいものを検討できるようにし、省エネ手法240項目についても加筆修正している。またビル設備の省エネルギー運転管理についての解説も行っている。最後にビルメンテナンス会社が取り組める省エネビジネスについても検討したものを取り纏め、各現場にて活用いただけるようにしている。

電気主任技術者選任の手引(ビル管理会社用)改訂第9版

平成28年11月改訂 A4 182ページ
会員価格3,850円/一般価格4,812円(税込)


本書は、ビル管理会社から派遣する電気主任技術者選任・兼任の申請手続き、保安規程の作成等について、より理解を深めて頂くために作成し、昭和58年から平成23年まで8回にわたり改訂してきました。
今回の改訂第9版では、平成28年4月に改正され、同年9月から施行された経済産業省商務流通保安グループの「主任技術者制度の解釈及び運用(内規)」に基づき、ビル管理会社が自社の職員を電気主任技術者として、選任・兼任及び許可の申請を行うために必要な保安規程や管理委託契約書について解説を加えました。
更に、平成28年3月23日付で改正された「電気設備に関する技術基準を定める省令」を掲載しております。

保安規程(手帳式)

平成28年11月改訂 B6 40ページ
会員価格550円/一般価格580円(税込)


本保安規程は、関東東北産業保安監督部電力安全課の指導を受けて作成しており、平成28年4月に改正された電気事業法に基づき、項目を追加し改訂を行いました。
保安規程は、ビルメンテナンス会社用の選任と兼任、みなし設置者用の選任と兼任の4種類を揃えており、それぞれ色分けしています。この保安規程を使用することで、関東東北産業保安監督部電力安全課への申請がスムーズにおこなうことができます。

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