一般社団法人　日本ビルエネルギー総合管理技術協会　｜　資料・データ　｜　建築物エネルギー消費量調査36報（ダイジェスト版）

建築物エネルギー消費量調査３６報（ダイジェスト版）

　本調査は１９７８(昭和５３)年より開始し､以後３５年にわたりビルのエネルギー消費量を調査分析してきた貴重な資料であります｡開始当初は、４００件程度でありましたが､年を経るに従い増加し、１９９５(平成７)年以降は毎年９００件前後のビルについて調査分析を行ってまいりました｡
　一般の産業界とは異なり建築物の場合、用途や構造、運営形態、立地場所など千差万別であります。従って、これだけの件数のデータが継続して毎年揃っているものは他に例がなく、このことから多数の方から貴重な資料と評価されております。
　また、長年にわたり継続できたことは、会員企業の皆様のご協力によるものであり、深く感謝致します。
　今年度平成２５年の調査報告は、平成２４年度のエネルギー消費量が調査対象となります。
　平成24年度は、平成23年に発生した東日本大震災の影響による節電対策が引き続き行われた年であった。各電力会社の平成24年の最大需給日の電力使用率推移によると、夏期は使用率が90％に達しており、冬期も高位で推移しているが、使用率が100％に達する状況ではなかった。
　今回の消費量調査では電力使用制限令の発令はなかったものの、省エネ・節電対策を引き続き行っている影響がエネルギー消費データの結果に出ており、平成２４年度と比較すると節電対策が継続的に行われた事がうかがえる結果でした。
　地球温暖化の要因となる温室効果ガスの一つである二酸化炭素の発生源として発電所､工場､車､ビル､その他種々のものがあります。この中で昨今､オフィスビルなどの業務部門からの排出量が増加しております｡この問題を解決するには、設備機器をよりエネルギー消費効率の良いものに更新するハード面と省エネルギーを達成するためのきめ細かな運転管理などのソフト面も重要である｡これらの必要に応じて､既に設備機器の更新や新築の際にハード面の改善を行い、日常の運転管理でソフト面の改善をしたビルも数多いと思われます。
　今後もこのような状況が続くものと思われ、これら省エネルギー対策をおこなう上で本報告書の各種データを用いて比較検討をおこない、管理されているビルの省エネルギー対策や節電対策に役立つと思います。
　本編は「ダイジェスト版」であり、調査結果についての概説です。調査結果に関する詳細については『建築物エネルギー消費量調査報告書３６報』を活用して頂きたいと考えます。